含み益の四半期推移レポート

SBI証券 + 楽天証券 合算|対象期間:2020年4月(投資開始)〜2026年8月6日|作成日:2026年8月6日
累計トータル損益(含み益+売却益+配当)
含み益 + 売却益 + 配当
全期間の実質利回り(年率・XIRR)
2020/04の投資開始から現在まで
現在の含み益(2社合算)
評価額 − 投下元本
直近1年の含み益の増加
2025/06 → 2026/06 の実績

含み益の推移(月次・2社合算)

四半期ごとの含み益の増減

評価額と投下元本の推移

評価額(時価)投下元本(残存取得コスト)

四半期テーブル

四半期末評価額投下元本含み益増減(前四半期比)うち楽天うちSBI

年ごとの実質利回り(含み益+売却益+配当のトータルリターン)

年初評価額年間の純投入額トータル損益うち含み益の増減うち売却益うち配当実質利回り

サイドFIRE観点のメモ(意見)

現在の運用資産は約4,071万円。よく使われる「4%ルール」(運用資産の4%を毎年取り崩しても資産が長期的に枯渇しにくいという経験則)に当てはめると、年163万円=月13.6万円を運用益から賄える計算になります(3%で見ると年122万円=月10.2万円)。生活費の半分を運用益で賄うのを「サイドFIRE」とすると、月20〜27万円の生活費なら現時点でサイドFIRE圏内という見方ができます(意見)。
注意点:過去3年の実質利回り(+23〜37%)は歴史的にも強い相場の結果で、この水準の継続を前提にはできません。米国株インデックスの長期期待リターンは名目5〜7%程度とされることが多く、4%ルールもこの水準を前提にしています(事実・一般論)。2022年(−9.1%)や2026年3月のような下落局面でも取り崩しを続けられるかが実行上のポイントです(意見)。

前提・注意事項(必ずお読みください)

データの出典:楽天証券「資産の推移」画面(月次スクリーンショット17枚・2026/08/06取得)、楽天証券 取引履歴CSV3種+保有商品一覧CSV(同日取得)、SBI証券 約定履歴CSV(2024/08以降の24件)+ポートフォリオCSV、Yahoo!ファイナンス SBI・V・全米株式(89311216)月末基準価額(2026/08/06取得)。
計算方法(事実):含み益 = 保有商品の評価額(現金・預り金を除く) − 残存取得コスト(平均法。売却分はコストから按分控除)。売却益 = 売却受渡金額 − 平均取得コスト(楽天のみ。SBIは売却なし)。年次の実質利回りは修正Dietz法(年間トータル損益 ÷ 期中平均投下資金)、全期間は月次キャッシュフローによるXIRR(年率換算の内部収益率)。2026年の利回りは8月6日までの実績で年率換算していません。米ドル配当は年平均レートで概算円換算(累計への影響は数千円程度)。
SBI証券の2024年7月以前(推定):取引履歴が2年分しか取得できないため、「2021年7月〜2023年12月に毎月5万円積立」という仮説で再構成しました。現在の保有口数・取得総額とは誤差1%未満で一致しており、①当時のカード積立上限が月5万円 ②合計がちょうど150万円 ③「途中で金額を変えた」という社長の記憶、と整合するため最有力と考えます(意見)。正確に確認したい場合はSBI証券サイトの「電子交付書面」で過去の取引報告書を確認できます。
誤差の目安(事実):2026/08/06時点の実際の含み益(楽天+1,015万・SBI+258万=計+1,273万)に対し、本計算は+1,261万で誤差約12万円(約1%)。主因は国内株式の株式分割・移管入庫の取得コスト情報がCSVにないこと。傾向の把握には十分な精度と考えます(意見)。
SBI証券の評価額推移(推定):月末基準価額×保有口数で算出。2024年1〜7月はSBIでの買付記録がありません(新NISA移行期の中断とみられます)。